SAP　FI　財務会計

日本では、Aribaでなく FI-APにおいて支払い条件と支払い基準日から支払日を自動決定させるのが一般的。

アメリカではAriba上で支払日を決めている。

理由は、商習慣の違い。アメリカでは、30日間以内に支払えば何%割引する。そうでなければしない。という条件が一番大事で、支払日は基本、サプライヤが請求すればその日に確定する。

しかし、日本では、何日までにしはらえば、その月の月末に支払うけど、その日を超えるとそのよく月の月末にするなど、基準日を境に追加で何か月ずらすかなど、変数が多い。
この変数の多さに、Aribaが耐えられないのである。

そこで、Aribaのサプライヤには、適当な支払い条件を入れて、これを使わないのが日本である。(2018年度現在)。弊害は、Ariba上で支払日の確認ができず、適当に入れた支払い条件から決定された、適当な支払日が表示されてしまう。たまにユーザが混乱する。

仕入先の変更履歴を見る方法は

トランザクション
FK04　もしくは
MK04

前者は、MMと併用していない場合。
後者は、MMと併用しており、かつ、購買組織についての変更履歴を一緒に見たい場合に使用。

仕入先マスタにおいては、MMと併用する場合、その中に、購買組織という情報を追加できる。この変更履歴を見る場合、トランザクションが異なる。

Aribaなどに連携する場合、で FI, MM, Aribaとつなぐ場合などに登場するので参考までに。

補助元帳（AP/AR）の取引を総勘定元帳に記録する為、仕入先/得意先マスタに割り当てられたＧＬ勘定のこと。

・補助元帳（AP/AR）へ登録した仕訳は全て総勘定元帳へ即時転記されるので、統制勘定の残高は常に補助元帳と総勘定元帳で一致する。

・統制勘定は、通常の伝票による登録は一切出来ない。必ずAP/ARからの登録が必要となる。

T001B

OPEN/CLOSE の状態監視が必要なプログラムでは要参照

SAPでディメンション、次元というと確認ポイントは次のようなものがある

1．対象
2．機能


1．対象
伝票明細にどのような属性を持たせるかを決める
1．対象 については、確定後、さらに各対象ごとに、どのようなパターンがあるか確認する。

2．機能
機能という表現はわかりずらいが、次のような点での確認を行う。
・残高繰り越しが必要か?

明細の場所によっては、残高繰り越しにより消えてしまう場合があるので事前に確認・テストが必要

SAP FI モジュール
新しく会社コードを追加するが、伝票番号範囲については、
既存の会社コードと同じでいいよ。という場合の楽な対応方法

Trn:OBH1
(SPRO＞財務会計＞財務会計共通設定＞伝票＞伝票番号範囲＞会社コードへのコピー)

１．画面"伝票番号範囲： 会社コードにコピー"において

番号範囲番号 1 to ZZ
会計年度 1990 to 9999

元会社コード (コピー元)

目標会社コード (コピー先)

２．実行

３．設定を変更しています。変更しますか。
で、"はい"

４．結果画面が出力される。エラーが存在しないことを確認

５．結果確認：Trn：FBN1

６．画面"会計伝票番号範囲"

会社コード (コピー先)

で、画面左上の富士山みたいなボタンをおして確認